賃貸物件のお風呂はリフォームできる?注意点も紹介
マンションやアパートなどの賃貸物件にお住まいの方のなかには「新しいお風呂にリフォームしたい」とお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで本記事は、賃貸物件のお風呂はリフォームできるのかという疑問に対する答えと合わせて、工事にかかる期間や押さえておきたいポイントなどを詳しく紹介します。
賃貸物件にお住まいで、お風呂をリフォームしたいとお考えの方は、ぜひ最後までご覧ください。
賃貸物件であってもお風呂のリフォームはできるのか
結論から申し上げますと、賃貸物件であってもお風呂のリフォーム工事は可能とされています。
ただし、お風呂のリフォームは、マンションでは認められていることが多いものの、アパートでは基本的に工事が認められていません。
また、マンションであっても、規約によってリフォームが認められていない場合や、部屋がマンションの最上階に位置する場合などは、工事ができないこともあります。
そのため、賃貸物件のお風呂をリフォームしたいとお考えの方は、自分が住んでいるマンションの規約や構造などを確認したうえで、工事ができるのかどうかを確認しましょう。
【お風呂リフォームの種類別】費用と工期の目安
賃貸物件におけるお風呂のリフォーム工事の種類は、主に以下の3種類が存在します。
賃貸物件におけるお風呂のリフォーム工事の種類
- 全体リフォーム
- 部分リフォーム
- 設備リフォーム
それぞれのリフォーム工事の内容、ならびに費用と工期の目安は以下のとおりです。
全体リフォーム
全体リフォームとは、文字どおり、お風呂全体をリフォームする工事のことです。
天井や壁、タイルだけではなく、浴槽から設備にいたるまで、浴室内のあらゆる箇所をリフォームします。
水はけや清潔感などがアップすることはもちろんですが、浴室のイメージが大きく変わるため、まるで新居のお風呂のような感覚を楽しめるでしょう。
賃貸住宅における、全体リフォームの工事にかかる費用の目安は約50万円以上、そして工期の目安は4~5日ほどです。
ただし、リフォーム工事の専門性が高い、あるいは浴槽や壁などに使用する資材のグレードが高い場合などは、工事にかかる費用は高く、そして工期も伸びる傾向にあります。
また、物件の立地やフロアの関係で資材の搬入が難しい場合や、浴室の構造が特殊である場合などによっても、工事にかかる費用や工期は変動します。
そのため、お風呂のリフォームにかける費用を抑えたいとお考えの方や、工期を短くしたいとお考えの方は、後述する「部分リフォーム」や「設備リフォーム」を視野に入れましょう。
部分リフォーム
部分リフォームとは、浴室内の床や壁、天井などの箇所を、部分的にリフォームする工事のことです。
浴室内で目につきやすい、床や壁などを新品にリフォームすることにより、新品のようなお風呂を楽しむことができます。
また、上記で紹介した「全体リフォーム」と比較すると、工事にかかる費用が安く、そして工期も短い傾向にあります。
賃貸住宅における、部分リフォームの工事にかかる費用の目安は10万~30万円ほど、そして工期の目安は1~3日ほどです。
部分リフォームは対応できる範囲が広いため、工事の内容によって、費用ならびに工期が大きく変動します。
たとえば、浴室の床や壁を張り替える工事であれば、費用の目安は10~20万円ほどで、工期の目安は1~2日ほどです。
一方で、シャワーヘッドや水栓などを新しいものに交換するだけであれば、工事にかかる費用は3~4万円ほどで、わずか2~3時間で工事が終わることもあります。
そのため、お風呂のリフォーム工事において費用や工期を重視されているという方は、リフォームを行う部分ごとに、費用と工期がどの程度かかるのかを事前に確認しましょう。
設備リフォーム
設備リフォームとは、浴室内の設備を取り換える、あるいは新しく設置するために行うリフォームのことです。
浴室カウンターや浴室暖房、バリアフリーのための手すりの設置などが、この設備リフォームに該当します。
賃貸住宅における、設備リフォームの工事にかかる費用の目安は3万~20万円ほどで、工期は1日以内に終わることがほとんどです。
手すりやスロープを設置する工事であれば数時間で終わりますが、浴室暖房を設置する場合や浴槽に新しい設備をつける場合などは、工事に2日ほどかかる可能性もあります。
「数時間で終わる工事だと思っていたら、2日間かかった」といった事態を避けるためにも、設備リフォームを依頼する場合は、工事の内容と工期の目安を事前に確認しましょう。
賃貸物件のお風呂をリフォームする際に発生する費用は誰が負担するのか
賃貸物件において、お風呂をリフォームする際にかかる工事の費用は、基本的には物件の借主(入居者)が負担します。
ただし、リフォーム工事の内容や、工事を行うタイミングによっては、借主ではなく物件の貸主(オーナー・大家)が、工事にかかる費用を負担することがあります。
詳細は以下のとおりです。
借主がお風呂のリフォーム工事にかかる費用を負担する場合
「浴槽を大きくしたい」「おしゃれな浴室にしたい」といったように、リフォーム工事の目的が機能性や快適性の向上にある場合は、借主が工事費用を負担しなければなりません。
また、お風呂のリフォーム工事にかかる費用を、借主が負担するかどうかという線引きは、物件の耐用年数も深く関係しています。
建物および物件に付随する設備には「耐用年数」が定められており、その期間は木造の場合は22年、鉄骨鉄筋コンクリートの場合は47年とされています。
この耐用年数よりも短い期間で、なおかつ借主の過失によってお風呂の修繕工事が必要となった場合は、その費用は借主が負担しなければなりません。
貸主がお風呂のリフォーム工事にかかる費用を負担する場合
浴室の経年劣化にともない、浴室の床や壁、浴槽などの箇所が破損した場合に行う修繕工事は、貸主が工事にかかる費用の一部、あるいは全額を負担します。
経年劣化にともない生じる可能性がある浴室の破損や汚損には、以下のようなものがあるため、参考にしてみてください。
浴室の経年劣化にともない生じる可能性がある浴室内の破損や汚損
- コーキングのカビや剥がれ
- 床や壁、天井の汚れやカビ
- 排水管の劣化にともなう悪臭や汚水
- 換気扇の動作不良あるいは故障
- 給湯器の故障
- 浴槽の破損
これらは一例であるため、貸主が負担する可能性がある浴室内の破損や汚損はほかにも存在します。
また、上記に該当するものあっても、借主の過失によって破損や汚損が生じた場合は、借主が工事の費用を負担しなければなりません。
お風呂のリフォームにかかる費用を抑えるポイントとは
ここからは、お風呂のリフォーム工事にかかる費用を抑える5つのポイントを紹介します。
少しでも費用を押さえて、お風呂をリフォームしたいとお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。
ポイント①リフォームを行う部分を必要最小限に留める
お風呂をリフォームする際に、工事を依頼する部分を増やしすぎてしまうと、費用が高くなります。
そのため、リフォームにかかる費用を抑えたいとお考えの方は、工事を依頼する箇所を必要最小限に留めることをおすすめします。
また、お風呂のリフォームを、部品や設備の交換だけで考えるのではなく、修理や補修で考えることも、費用の削減に高い効果が期待できるでしょう。
たとえば、浴槽にひび割れが生じた際は「浴槽自体を新しいもの交換する」ではなく「ひび割れを直すためのコーティングや塗装をする」ことにより、費用を大幅に抑えられます。
ポイント②複数のリフォーム業者を比較する
お風呂のリフォームに対応している業者によって、工事にかかる費用は大きく異なります。
そのため、複数のリフォーム業者に問い合わせたうえで、工事にかかる費用を比較検討することをおすすめします。
ただし、お風呂のリフォーム工事に対応している業者は数が多いため、1社1社問い合わせると、時間も工数もかかってしまうでしょう。
もし、複数の業者からの見積もりをすぐに集めたいという場合は、1回の問い合わせで複数の業者からの見積もりがとれる「相見積もりサービス」を利用することをおすすめします。
ポイント③リフォーム業者の閑散期に工事を依頼する
一般的に、1~3月の時期はリフォーム工事を依頼する家庭の数が少なくなるため、リフォーム業者は閑散期とされています。
この時期のリフォーム業者は、お客様を獲得することに注力しているため、他社との価格競争に応じてくれたり、工賃を値下げしてくれたりする場合があります。
一方で、3~5月や9~12月の時期は、リフォーム業者の繁忙期とされており、工事の業者がなかなか捕まらないということも少なくありません。
繁忙期は、業者が値引きに応じてくれない可能性もあるため、少しでもリフォームにかかる費用を抑えたいという場合は、なるべく閑散期に工事を依頼しましょう。
ポイント④リフォーム業者に値引き交渉する
リフォームに使う資材のグレードや工事の内容によって値引き率は変わるものの、工事費用の総額の5~10%ほどであれば、値引きに応じてくれるという業者もいます。
また、ほかのリフォーム業者から提示された見積もりを提示したり、複数の部分のリフォーム工事を依頼したりすると、値引き交渉はより行いやすくなるとされています。
ただし、工事にかかる費用を抑えたいと考えるあまり、大幅な値引き交渉を行う、あるいはしつこく値引き交渉を行うと、リフォーム業者の心象を悪くしてしまうでしょう。
業者との関係性を悪化させない、ひいては工事の品質に影響を及ぼさないためにも、値引き交渉は良識の範囲内で行うことをおすすめします。
ポイント⑤補助金や助成金を活用する
お風呂のリフォーム工事の内容、あるいは自治体によっては、補助金や助成金が活用できる場合もあります。
工事にかかる費用を抑えられるとされている、補助金や助成金の種類には以下のようなものがあるため、ぜひ参考にしてみてください。
介護保険
お風呂のリフォーム工事の内容がバリアフリーに関連しており、なおかつ浴室を利用する方が要支援・要介護認定を受けている場合は、介護保険が適用されます。
介護保険が適用されると、限度基準額を20万とした補助を受けられるため、お風呂のリフォームにかかる費用を抑えられるでしょう
ただし、介護保険は工事の完了後に施主に対して支払われるため、リフォーム業者に支払う費用は事前に用意しておかなければなりません。
自治体の補助金や助成金
自治体によっては、お風呂のリフォーム工事に使える補助金や助成金の制度が用意されている場合もあります。
ただし、すべての自治体で提供されているとは限らず、なおかつ適用されるためには自治体ごとに定められている条件を満たさなければなりません。
また、補助金や助成金の金額、あるいは人数に上限が設けられている可能性もあるという点にも注意が必要です。
各自治体に問い合わせたうえで「どのような補助金や助成金が提供されているのか」「どのくらいの金額が支給されるのか」を確認しましょう。
国からの補助金・助成金
お風呂リフォームには、国からの補助金や助成金が適用できる場合もあります。
たとえば、2022年から国が実施している「こどもみらい住宅支援事業」という補助金は、申請額が一定の基準を満たした場合に、住宅のリフォームに活用できます。
ただし、補助金が適用されるためには、工事の内容が一定の要件を満たし、なおかつ世帯に18歳未満の子どもがいることなどが条件とされているため注意が必要です。
ほかにも、さまざまな条件が細かく定められているため、事前に確認をしてから申請を行いましょう。
>>> 関連記事:【2023年版】お風呂リフォームで使用できる補助金を解説
賃貸物件のお風呂のリフォームを行う際に押さえておきたいポイント
賃貸物件のお風呂のリフォームをトラブルなく進めるためには、以下で紹介するポイントを押さえましょう。
ポイント①管理規約を確認する
多くのマンションではお風呂のリフォームが認められているものの、場合によってはリフォームができなかったり、工事の内容が制限されていたりすることがあります。
リフォームの工事の内容に制限があるという旨が管理規約に記載されている場合は、たとえマンションであっても、お風呂をリフォームすることはできないため注意が必要です。
もし、賃貸物件の管理規約によってお風呂のリフォームが禁止されているにもかかわらず、工事を行った場合は、マンションのオーナーや管理会社とのトラブルになるでしょう。
場合によっては、工事をやり直さなければならない、あるいは強制退去しなければならない事態に発展することも考えられます。
トラブルなくリフォーム工事を進めるためにも、賃貸物件のお風呂リフォームを行う際は、事前に管理規約を確認したうえで、物件のオーナーや管理会社にも確認しましょう。
ポイント②工事にかかる費用や工期の目安を確認する
お風呂のリフォーム工事にかかる費用は業者によって異なります。
工事を依頼したあとに「ほかの業者のほうが、工賃が安かった」といった事態に直面することはなるべく避けたいですよね。
そのため、リフォーム業者を選ぶ際は、1社にこだわらず複数の業者を比較したうえで、なるべく工事にかかる費用が安い業者を選びましょう。
また、お風呂のリフォーム工事を行っているあいだは、お風呂を使うことができません。
工期が長引くと、お風呂に入れなくなる期間もそのぶん長くなるため、業者を選ぶ際は工期の目安も確認しましょう。
>>> 関連記事:お風呂のリフォームにかかる費用の相場をケース別に紹介
>>> 関連記事:浴室リフォームにかかる工事の期間の目安を紹介
賃貸物件のお風呂はリフォームできるがトラブルもあるため注意しよう
いかがでしたでしょうか。
一戸建てに限らず、賃貸物件であっても、お風呂のリフォーム工事は可能です。
ただし、お風呂のリフォームは、ほとんどのマンションでは認められているものの、アパートでは基本的に工事が認められていません。
また、マンションであっても、規約によってリフォームが認められていない場合や、部屋が最上階のフロアにある場合などは、工事ができないこともあるため注意しましょう。
ライフアドバンスジャパンでは、横浜や川崎エリアにお住まいの方を対象にお風呂のリフォーム工事を承っています。
賃貸物件のお風呂をリフォームして、バスタイムを快適にしたいとお考えの方は、お気軽にご相談ください。
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