賃貸物件の浴室リフォーム依頼前に把握すべきポイントをご紹介

賃貸物件の浴室リフォーム依頼前に把握すべきポイントをご紹介

賃貸物件に住んでいて浴室のリフォームが必要になることはそれほど多くはありませんが、いざとなった場合にあわてずにすむように、浴室リフォームのタイミングと費用の基本相場について具体的にシミュレーションしておくことが大切です。浴室のリフォームにおいて知っておくべきポイントについて見ていきましょう。

借主負担と原状復帰について

一戸建ての場合とは異なり、賃貸物件では基本的に個人の判断で浴室リフォームを行うことはできません。「最近、お風呂が古くなったな」と感じたら、まずは物件の管理人や大家、不動産業者などに連絡を入れ、リフォームが妥当であるかどうかの判断をあおぐことが先決となります。この時、借主責任ということを意識しなくてはならず、同時に原状復帰についても考慮しなくてはなりません。ただ、現実の賃貸物件ではよほど酷使した使い方をしないかぎり借主負担となる可能性は少なく、経年劣化による必要なリフォームとして費用の一部または全額を負担してもらえるケースが多くなっています。

借主負担となってしまう浴室リフォームとは?

賃貸物件の場合、浴室などのリフォームは管理者の判断によって定期的に行われるものですが、場合によっては借主責任が発生し、費用をほぼ全額負担しなくてはならないことがあります。その際、ひとつの目安となるのが耐用年数です。浴室の場合、木造物件であれば耐用年数は22年、鉄筋コンクリート造りであれば47年とされており、これよりも極端に短いスパンで修繕が必要になる場合はその費用を借主側が負担しなくてはならない可能性があります。

賃貸でもバリアフリーリフォームは可能?

最近では、障害のある方が一般の賃貸物件に入居するケースが増えてきています。その場合、浴室について大がかりなリフォーム工事が必要になりますが、制度をうまく利用すれば公費負担によって費用の一部または全額をカバーしてもらえる可能性があります。制度の利用にあたってはまず各自治体の窓口に相談する必要がありますので、詳細については役所の職員やケアマネージャーに相談してみましょう。

お財布にやさしいタイミングで

賃貸物件の浴室リフォームは、修繕や不具合にともなう工事であれば「経年劣化による必要な工事」と見なされ、費用の一部または全額を管理会社側の負担によってカバーしてもらえる可能性があります。後々のトラブルをあらかじめふせぐ意味でも、借主責任の範囲についてしっかりと把握しておきましょう。


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